1997年に京都議定書が合意され、2008年から2012年の間にGHG（Greenhouse Gas、温室効果ガス）排出量を平均5％削減することが求められました。ここでいうGHG排出量には、メタン、一酸化二窒素、フロンガスなどが含まれますが、中でも排出量が圧倒的に多いCO2（二酸化炭素）がその代表格だと言われています。
続く2015年のパリ協定では、2030年までにGHG排出量を40％削減することを求められ、その後も2019年の欧州グリーン・ディール、2021年のIEAロードマップと様々な協定や目標が掲げられました。また、企業としてSDGsに取り組む流れは一部の上場企業だけでなく中堅企業へも急速に広がり、企業としてSDGsに取り組むことは避けて通れないことであり、生き残るための死活問題となりうるとさえ言われるまでになりました。
製品設計における材料選択にあたっては、カーボンフットプリント（※）削減やカーボンニュートラル、SDGsへの貢献という観点から積極的な検討・選択がなされています。
（※）Carbon Footprint：商品やサービスの原材料の調達から生産、流通を経て最後に廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算したもの
アラミドファイバーやカーボンファイバー、複合材といった新材料が日々開発・製品化され、購入・利用できるようになりました。また、カーボンニュートラルに関わる、関わらないを問わず、規制物質は断続的に増加し、定期・不定期に規則が見直されています。さらに地域ごとに異なる規制内容によっても、材料選択または代替材料検討の難易度は高まっています。
一方で「製品に関連する環境負荷の80％以上は、製品の構想設計段階で決定される」と言われる通り、製品設計の初期に、製品・生産・梱包・物流を含む使用を考慮した持続可能性に関して決定することは、市場投入までの時間、品質・コストに大きな影響を与え、リコールやコンプライアンス違反の際のペナルティ、ブランドイメージの毀損といった経営にとって重大なリスク回避・軽減にもつながります。
前述の通り、選択肢は爆発的に増加し、規制物質への対応も避けては通れないため、これまでの方法での材料選択はもはや適当ではありません。
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